速度制限か、最適化か

この数か月、環境活動家達は減速航行をすればするほど排出量が削減されると期待し、速度規制の義務化を訴えかけています。しかしながら、この問題は、航行速度の規制で解決するのでしょうか。意義が抜け落ちた、余りに単純な解決策ではないでしょうか。

速度制限によるメリット

速度規制の義務化導入を後押しするには単純な要因が二つあります。1つ目は、比較的実施しやすいこと、2つ目は、二酸化炭素排出にプラスの影響を与えると考えられることです。

速度制限の支持者は二段階式の提案をしています。まずは平均最大速度に基づいてコンテナ船に制限をかけ、それから他の全種類の船舶に絶対的な制限を設けることです。

速度制限によるデメリット

船舶からの二酸化炭素排出量(1トンマイル当たりの二酸化炭素量をグラム単位で測定)を最小限に抑えるためには、本船のエンジンや設備を最大効率で稼働する必要があります。その速度が最適速度と呼ばれており、船舶の設計やエンジンの形式により異なります。

そのため、すべての船舶が各船の最適速度で航行することがその効果をより発揮する方法であると言えるでしょう。船舶によっては、この最適速度が制限速度を上回ることがあるため、速度制限のみに拘ると、二酸化炭素をさらに排出してしまう可能性があります。

南米の複数の国ではすでに速度制限に関する懸念が生じています。特に傷みやすい貨物の輸出においてアジアとの競争力における商売の障壁になると見なされています。航海が長期化すると、大豆のようなばら積み貨物が台無しになるといったリスクがさらに高くなります。

減速運航によるその他の影響

規制による速度制限であっても、効率的な航行でもあっても、減速は船舶からの二酸化炭素排出量を無効にする強い可能性があります。

もし外航船が減速運航を行えば、積載容量の減少が起こるかもしれません。低くなった運賃の影響を受ける方には嬉しいことでしょう。しかし、それは造船需要の増加を引き起こすかもしれず、それは総排出量削減という望ましい効果に波及する可能性があります。一方で、より効率的な船舶の建造に繋がるとの見方もあるかもしれません。

また、速度制限は、港での遅延やスケジュールへの影響が懸念されるでしょう。

最適速度を推奨

二酸化炭素排出量の削減だけでなく、最適速度で運航すると燃料消費量も減少します。これは速度の最適化に限ったことではなく、航路やスケジュール、整備計画などにも影響が及びます。全体的なパフォーマンスの最適化により、船主はその燃料費の減少を通して利益を得、用船者が燃料を負担する場合、定期用船者も利益を得られます。

但し、燃料費があまりに安価であると、効率化への意欲が阻害される可能性があります。これは、カーボン取引や燃料税といった市場を基盤にした政策をCO２排出量削減のため導入している政府機関が対処するべき問題かもしれません。